グループホームと有料老人ホーム・高齢者住宅の違いは何か

高齢者が住む場所として、グループホームや有料老人ホームがあります。高齢者住宅は種類が多く、サービス内容や介護内容は大きく異なります。

そうしたとき、グループホームとその他の有料老人ホームにはどのような違いがあるのでしょうか。実際に施設を利用するにしても、違いを知っておく必要があります。

なおグループホームは認知症のある人または知的障害者・精神障害者・難病患者が共同で暮らす施設を指します。一方で民間の有料老人ホームは健康な老人、または介護が必要な老人が利用対象であるものの、認知症のない人が対象です。

それでは、より具体的にグループホームと有料老人ホームにはどのような違いがあるのでしょうか。それぞれの違いを確認していきます。

高齢者施設は特養や民間施設など種類が多い

老人が対象となる高齢者施設は非常に種類が多いです。種類が多すぎるため、私たちにとって理解が難しいです。その中でも、主要な高齢者住宅は以下のようになります。

ほかにも種類はありますが、ひとまずこれらが高齢者施設になります。いずれにしても、高齢者住宅には多くの種類があると認識できれば十分です。

これら高齢者施設のうち、公的施設では「症状が重く自分の力で生活できない人」であっても受け入れてくれます。例えば特別養護老人ホームであれば、寝たきりの人であっても入所可能であり、利用する人はほぼ全員が車いす生活です。

公的施設では、高度な医療が必要な人であっても問題なく対応できます。重度の支援が必要な場合、公的施設へ入所させることを家族は考えなければいけません。

こうした高齢者施設の中でも、民間施設に絞って比較していきましょう。グループホームは民間施設であり、株式会社などであっても運営可能です。

グループホームには、「知的障害者・精神障害者・難病患者向けのグループホーム」と「認知症患者向けのグループホーム」があります。同じグループホームではあるものの、障害者向けなのか、認知症患者向けなのかによって分かれると考えましょう。

なお高齢者住宅という意味では、多くのケースでグループホームは認知症患者向けの共同住宅を指します。もちろん高齢者の障害者はたくさんいますが、一般的に認知症は高齢者が発症するため、高齢者施設でのグループホームは認知症患者向けとなるのです。以下は実際のグループホームの様子です。

なお認知症向けのグループホームでは、定員に当たる「ユニット」について、1ユニットが5～9人で共同生活を送ることになります。なお、一つの事業所につき2ユニット（最大18人）が限度です。

一般的な民間施設では、認知症を発症すると受け入れ拒否となり、施設を出ていかなければいけなくなるケースがよくあります。一方で認知症向けのグループホームでは、認知症患者に特化しているため、当然ながらそうしたことは起こりません。

それに対して、認知症以外の老人が住む場所として民間施設が運営する高齢者向け住宅があります。こうした老人ホームには、住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅のように、健康な人がメインで生活する施設があります。

健康な老人であるため、基本的には介護が不要な人が利用します。なお、要支援の人であっても問題なく利用できるのが健康な人向けの老人ホームです。そのため、老人ホーム内で過ごすのは以下のような普通の部屋です。

あくまでも健康な人が対象であるため、住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅に住んでいる人が認知症を発症した場合、通常は受け入れ不可となります。そのため、入居施設を変更しなければいけません。

一方で看護師が常駐しており、要介護の人であっても問題なく受け入れてくれる民間の老人ホームが介護付き有料老人ホームです。介護付き有料老人ホームの場合、例外的に認知症患者であっても受け入れ可能です。

要支援や要介護の程度や状態によって利用するべき施設は異なりますが、民間企業が経営する施設ではあっても、こうした違いがあります。

こうした違いを理解すれば、一般的な有料老人ホームとグループホームの違いがわかります。表にすると以下のようになります。